「うちのADRは高いのか、低いのか」——支援先の経営者から最初に受ける質問の多くがこれです。ところが話を聞いていくと、ADRに朝食代が入っていたり、招待客室が分母に含まれていたりと、計算の前提がそろっていないケースが珍しくありません。前提がずれたまま他館と比べても、正しい判断はできません。
本記事では、ADR(平均客室単価)の定義と計算式に絞り、稼働率・RevPARとの関係を具体的な数字で示します。後半では業態別の平均目安と、自館のADRを「高い・低い」ではなく「適正かどうか」で判定する診断早見表を用意しました。ADRを上げる施策そのものはホテルADRを上げる8施策で解説しているので、本記事はその前段の「正しく測る」ための記事としてお読みください。
1. ADRとは:ホテルの「平均客室単価」のこと
ADRはAverage Daily Rateの略で、日本語では「平均客室単価」と訳されます。実際に販売できた客室1室あたりの平均売上を示す指標で、ホテルの価格力(どれだけの単価で売れているか)を測る基本KPIです。
似た言葉に「客単価」がありますが、計算の分母が異なります。混同すると比較が成り立たないため、最初に整理しておきます。
| 指標 | 計算式 | 分母 | 主な用途 |
|---|---|---|---|
| ADR(平均客室単価) | 客室売上 ÷ 販売客室数 | 売れた客室数 | 価格力の評価・競合比較 |
| 客単価(1人あたり単価) | 宿泊売上 ÷ 宿泊人数 | 宿泊した人数 | 旅館の1人2食料金の評価 |
| RevPAR(販売可能客室1室あたり売上) | 客室売上 ÷ 販売可能客室数 | 全客室数(売れ残り含む) | 総合的な収益力の評価 |
| 稼働率(OCC) | 販売客室数 ÷ 販売可能客室数 | 全客室数 | 集客力の評価 |
ポイントは、ADRは「売れた客室だけ」の平均だということです。売れ残った客室はADRに一切影響しません。そのため、ADRだけを見て「単価が高いから順調」と判断するのは危険です。この点は第3章で数字を使って説明します。
2. ADRの計算式と計算例
基本の計算式
ADRの計算式は次のとおりです。
ADR = 客室売上 ÷ 販売客室数
計算例:30室のホテルの1ヶ月
客室数30室のホテルで、30日間の実績が次のようだったとします。
| 項目 | 数値 | 計算 |
|---|---|---|
| 販売可能客室数 | 900室泊 | 30室 × 30日 |
| 販売客室数 | 630室泊 | 実績 |
| 客室売上(税・サ抜き、室料のみ) | 1,008万円 | 実績 |
| ADR | 16,000円 | 1,008万円 ÷ 630室泊 |
| 稼働率(OCC) | 70.0% | 630 ÷ 900 |
| RevPAR | 11,200円 | 1,008万円 ÷ 900(=16,000円 × 70%) |
ADRに含めるもの・含めないもの
外資系チェーンでは、会計基準であるUSALI(宿泊業統一会計基準)に沿って客室売上を定義するのが一般的です。中小規模の施設でも、最低限以下のルールで統一しておくと他館比較や前年比較が正確になります。
| 項目 | ADRの扱い | 理由・注意点 |
|---|---|---|
| 消費税・宿泊税・入湯税 | 含めない | 税は預かり金。税込で計算すると税率改定や宿泊税導入で見かけのADRが動く |
| サービス料 | 含めない(推奨) | サービス料率は施設ごとに違うため、比較時は除外が原則 |
| 朝食・夕食(プラン込み) | 料飲売上に振り分ける | 朝食付きプランを室料に含めると、素泊まり主体の競合と比較できない |
| OTA手数料 | 差し引かない(グロス) | 手数料控除後は「ネットADR」として別管理する |
| 無料招待・社員利用の客室 | 販売客室数から除く | 売上0円の客室を分母に入れるとADRが不当に下がる |
| デイユース | 別集計(推奨) | 宿泊と混ぜると単価が下振れし、宿泊の価格力が見えなくなる |
特に影響が大きいのが朝食込みかどうかです。素泊まり14,000円+朝食2,000円の施設が「ADR16,000円」と報告すると、素泊まり16,000円の競合と同じ価格力に見えてしまいます。比較用のADRは室料のみ(税・サ・食事抜き)に統一してください。
旅館の場合:1人2食料金から室料ADRを出す
旅館は「1人あたり2食付き料金」で販売するため、そのままではADRになりません。次のように1室あたりに換算し、料飲分を差し引いて室料ADRを算出します。
| 項目 | 数値 | 計算 |
|---|---|---|
| 1人2食付き料金(税・サ抜き) | 25,000円 | 販売価格 |
| 1室あたり宿泊人数 | 2.0名 | 実績平均 |
| 1室あたり売上 | 50,000円 | 25,000円 × 2名 |
| 料飲売上(夕食7,000円+朝食2,000円) | 18,000円 | 9,000円 × 2名 |
| 室料ADR | 32,000円 | 50,000円 − 18,000円 |
旅館では「1室あたり売上(食事込み)」と「室料ADR」のどちらを使っているかを必ず明記してください。社内資料でこの2つが混在していると、前年比較でも判断を誤ります。料飲を含めた総合的な収益力は、TRevPAR(総売上 ÷ 販売可能客室数)で別に追うのがおすすめです。
3. ADR・稼働率・RevPARの関係を数字で見る
3つの指標はRevPAR = ADR × 稼働率という関係式で結ばれています。数字で見ると、ADRを動かしたときにRevPARがどうなるかは、稼働率の変化とのバランスで決まります。先ほどの30室モデル(ADR16,000円・稼働率70%)を基準に、3つのシナリオを比べてみます。
| シナリオ | ADR | 稼働率 | RevPAR | 基準比 |
|---|---|---|---|---|
| 基準 | 16,000円 | 70.0% | 11,200円 | — |
| A:値下げで稼働を上げる | 14,000円(−12.5%) | 78.0% | 10,920円 | −2.5% |
| B:値上げで稼働が下がる | 17,600円(+10%) | 66.0% | 11,616円 | +3.7% |
| C:値上げしても稼働維持 | 17,600円(+10%) | 70.0% | 12,320円 | +10.0% |
シナリオAは稼働率が8ポイントも上がったのに、RevPARは下がっています。しかも販売客室数が増えた分、清掃費・アメニティ・リネンなどの変動費も増えるため、利益ベースではさらに差が開きます。稼働率を上げるために単価を下げる判断は、RevPARで検算してから行うのが鉄則です。
ADRを変えたとき、稼働率はどこまで下がってよいか
値上げを検討するときに便利なのが、RevPARを維持できる許容稼働率の計算です。
許容稼働率 = 現在の稼働率 ÷(1 + ADR変化率)
| ADR変化率 | 現在の稼働率70%の場合の許容稼働率 | 読み方 |
|---|---|---|
| +5% | 66.7% | 稼働率の低下が3.3pt以内ならRevPARは維持・改善 |
| +10% | 63.6% | 稼働率の低下が6.4pt以内ならRevPARは維持・改善 |
| +15% | 60.9% | 稼働率の低下が9.1pt以内ならRevPARは維持・改善 |
| −10% | 77.8% | 稼働率を7.8pt以上上げないとRevPARが下がる |
| −20% | 87.5% | 稼働率を17.5pt以上上げないとRevPARが下がる |
値下げ側の数字に注目してください。ADRを20%下げたら、稼働率を17.5ポイント以上上げなければ元のRevPARに戻りません。値下げで取り戻すのがいかに難しいかが、この表から読み取れます。
RevPAR早見表(ADR × 稼働率)
自館のADRと稼働率から、RevPARの水準をすぐに確認できる早見表です。
| ADR \ 稼働率 | 50% | 60% | 70% | 80% |
|---|---|---|---|---|
| 10,000円 | 5,000円 | 6,000円 | 7,000円 | 8,000円 |
| 15,000円 | 7,500円 | 9,000円 | 10,500円 | 12,000円 |
| 20,000円 | 10,000円 | 12,000円 | 14,000円 | 16,000円 |
| 30,000円 | 15,000円 | 18,000円 | 21,000円 | 24,000円 |
たとえば「ADR15,000円・稼働率80%」と「ADR20,000円・稼働率60%」はどちらもRevPAR12,000円です。売上は同じでも、後者のほうが販売客室数が25%少ないため、清掃・人件費の負担は軽くなります。3指標の全体像やGOPPARまで含めた管理方法は、ホテルKPI完全ガイドで詳しく解説しています。
4. 業態別ADRの平均目安【2026年版】
まず前提として、観光庁の宿泊旅行統計調査は稼働率を業態別に公表していますが、ADRの業態別平均は公的統計として公表されていません。そのため下表のADRは、公表されている市場レポートの傾向と、筆者が支援してきた施設の実績をもとにした目安レンジです。立地・グレード・季節で大きく変わるため、「おおよその位置を知るためのもの」として使ってください。
| 業態 | ADR目安(室料・税サ抜き) | 2025年 年間稼働率(観光庁・確定値) | RevPAR目安 | ADRの特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ビジネスホテル | 地方 7,000〜11,000円 大都市 11,000〜18,000円 | 75.3% | 5,000〜13,000円 | 稼働率は高いが単価の上限が低い。曜日・イベントでの変動幅が鍵 |
| シティホテル | 18,000〜35,000円 (東京の上位グレードは50,000円超も) | 74.1% | 13,000〜26,000円 | インバウンド需要でADR上昇が続く。法人・団体レートの比率が平均を左右 |
| リゾートホテル | 20,000〜45,000円 | 56.9% | 11,000〜25,000円 | 繁閑差が大きく、ピーク期のADRで年間収益が決まる |
| 旅館(室料ADR) | 20,000〜40,000円 (1室あたり食事込みは30,000〜60,000円) | 38.2% | 8,000〜15,000円 | 稼働率が低い分、ADRとTRevPARで稼ぐ構造。平日の稼働が課題 |
| 簡易宿所・民泊 | 6,000〜15,000円 | 29.6% | 2,000〜5,000円 | 1棟貸しは人数課金で1室あたりADRが大きく振れる |
参考までに、不動産サービス大手JLLの集計では、2025年1〜9月の日本のホテルのADRは前年比10.8%増と、二桁の伸びを記録しています。つまり前年と同じ価格のままなら、市場平均に対して相対的に約1割安くなっている可能性があるということです。自館のADRが前年比で横ばいなら、それは「維持」ではなく「後退」と捉えたほうが安全です。
5. 自館のADRを診断する早見表
ADRの良し悪しは、絶対額ではなく「競合比でどの位置にいるか」×「稼働率は足りているか」の組み合わせで判定します。
ステップ1:ADR指数(ARI)を計算する
競合との価格ポジションは、ADR指数(ARI:Average Rate Index)で数値化します。
ADR指数 = 自館のADR ÷ 競合平均ADR × 100
例:自館ADR16,000円、競合4館の平均ADR17,500円の場合 → 16,000 ÷ 17,500 × 100 = 91.4
競合のADRは実績値が手に入らないことが多いため、中小施設ではOTA上の同条件(同日・同人数・素泊まり・同等客室)の販売価格を4週間分記録し、その平均で代用するのが現実的です。私自身、毎朝5時半に起きて競合5社の料金をチェックするのが毎朝の習慣ですが、続けていると「どの曜日に、どの競合が、どれだけ動かすか」のパターンが数字で見えてきます。
ステップ2:診断マトリクスで現状を判定する
ADR指数と、稼働率の「業態平均(第4章の表)との差」を組み合わせて、6つのタイプに分類します。
| ADR指数 \ 稼働率 | 業態平均以上 | 業態平均未満 |
|---|---|---|
| 105以上 (競合より高い) | ①理想型 価格力・集客力ともに強い。繁忙日はさらに上げる余地を検証 | ②高値で取りこぼし型 閑散日の価格設定が強気すぎる可能性。曜日別に価格と稼働を分解 |
| 95〜105 (競合並み) | ③値上げ余地型 需要に対して安く売っている可能性が高い。最も伸ばしやすいタイプ | ④集客課題型 価格ではなく露出・写真・プラン構成の問題。CVRを先に点検 |
| 95未満 (競合より安い) | ⑤安売り満室型 RevPARの取りこぼしが最も大きい。週末・繁忙日から段階的に引き上げ | ⑥要再設計型 安いのに埋まらない。商品力・立地評価・チャネル構成の見直しが必要 |
経験上、中小規模の施設で最も多いのが③値上げ余地型と⑤安売り満室型です。「満室だから順調」と考えがちですが、数字で見ると、競合より安い価格で満室にしている分だけ、毎日RevPARを取りこぼしています。
ステップ3:タイプ別の最初の打ち手と検証指標
| タイプ | 最初の打ち手(4週間で検証) | 見るべき指標 |
|---|---|---|
| ①理想型 | 需要の高い日に限定して+5%の価格テスト | 該当日のRevPAR・ピックアップ速度 |
| ②高値で取りこぼし型 | 稼働率が低い曜日だけ最低泊数を解除・早期割を設定 | 曜日別稼働率・ADR指数 |
| ③値上げ余地型 | 土曜日など需要の強い日だけ、1客室タイプで値上げ | キャンセル率・許容稼働率との差 |
| ④集客課題型 | OTAの写真・プラン名・客室説明を更新 | OTA閲覧数・CVR |
| ⑤安売り満室型 | 予約が早く埋まる日から段階的に値上げ | RevPAR・満室になる日の前倒し度合い |
| ⑥要再設計型 | 口コミ分析で価値が伝わっていない要因を特定 | 口コミ点数・競合との評価差 |
③の打ち手には、私自身の実績があります。客室28室の老舗旅館で、社長に値上げ提案を3回断られたことがありました。そこで「全体を上げる」のではなく、土曜日だけ・スタンダード客室だけ・1,500円だけ上げるテストを1ヶ月実施し、社長同席で日次のキャンセル率を確認しました。結果、土曜のキャンセル率は変わらず、単価の上昇分がそのまま純増になり、1ヶ月後のRevPARは+12%。社長のほうから「全曜日で検討したい」と言っていただけました。実績として言えるのは、ADRの改善は小さく切り分けて試すほど通りやすいということです。曜日ごとの料金設計の考え方は平日稼働率を上げる7手順|週末ADRを守る料金設計も参考にしてください。
6. ADRを正しく測るための5手順
診断の精度は、元データの精度で決まります。まずダッシュボードを開いて、次の5手順で自館の数字を整えてください。
| 手順 | やること | 所要時間の目安 |
|---|---|---|
| 1. 定義を決める | 第2章の表に沿って「税・サ・食事抜き、招待客室除外」のルールを文書化 | 1時間 |
| 2. データを抽出する | PMSから過去13ヶ月分の日別「客室売上・販売客室数」を出力 | 半日 |
| 3. 分解する | 曜日別・客室タイプ別・チャネル別(OTA/直販/法人)にADRを算出 | 半日 |
| 4. 競合と比べる | 競合4〜5館を選び、OTA上の同条件価格を4週間記録してADR指数を算出 | 毎日10分×4週間 |
| 5. 打ち手を1つ決めて検証する | 診断マトリクスのタイプに合わせた打ち手を1つだけ実施し、4週間後にRevPARで評価 | 4週間 |
また、手順5で打ち手を同時に複数打たないことも大切です。値上げと写真変更を同時にやると、RevPARが上がっても何が効いたのか分からなくなります。手作業での価格調整に限界を感じたら、ダイナミックプライシング導入の全手順で紹介しているツール活用も選択肢になります。
7. ADR計算でよくある5つの間違い
| 間違い | 起きること | 正しい扱い |
|---|---|---|
| 税込・朝食込みで計算 | 競合より高く見え、値上げ余地を見落とす | 室料のみ・税サ抜きで統一 |
| 招待客室・社員利用を分母に含める | ADRが実態より低く出る | 販売客室数から除外 |
| 月平均だけで判断 | 曜日・繁閑の偏りが隠れる | 曜日別・日別で分解 |
| ADRだけで評価 | 値上げで稼働が落ちてもRevPAR悪化に気づかない | 必ずRevPARとセットで見る |
| 前年横ばいを「維持」と判断 | 市場全体の単価上昇に取り残される | ADR指数で競合比の推移を見る |
このほか、損益の観点から「どのADRなら黒字になるか」を逆算したい場合は、ホテル・旅館の損益分岐点と採算稼働率の計算式が使えます。ADRが決まれば採算稼働率が決まり、稼働率の目標値に根拠が生まれます。
まとめ:ADRは「正しく測って、競合比で見る」
- ADR = 客室売上 ÷ 販売客室数。売れた客室だけの平均単価で、売れ残りは反映されない
- 比較用のADRは室料のみ・税サ抜き・招待客室除外で統一する。旅館は料飲を差し引いて室料ADRを出す
- RevPAR = ADR × 稼働率。ADRを20%下げたら、稼働率を17.5pt以上上げないとRevPARは戻らない
- 業態別の目安は入り口。本当の診断はADR指数(競合比)× 稼働率のマトリクスで行う
- 打ち手は1つずつ、4週間でRevPARを見て検証する
ADRは「高ければ良い」指標ではありません。自館の価格が需要と競合に対して適正かどうかを測るものさしです。まずは今月の数字を第2章の定義でもう一度計算し直し、第5章のマトリクスで自館がどのタイプに当てはまるかを確認するところから始めてみてください。



