「50室のホテルを建てたら、建設費はいくらになりますか?」——開業相談で最も多い質問です。ところが、この質問に坪単価だけで答えると、ほぼ確実に外れます。建設費は「坪単価×延床面積」で決まり、延床面積は「客室数×客室面積÷客室面積比率」で決まるからです。坪単価が同じでも、客室を18㎡にするか22㎡にするかで総額は2割動きます。

本記事では、宿泊特化型ホテルを新築する前提で、建設費を本体工事(7工種)・設計監理費・付帯工事・FF&E(家具・什器・備品)・予備費に分解し、20室・50室・100室の総額を試算表で示します。坪単価の構造別・地域別の相場はホテル建設費の坪単価と相場|構造別コスト比較で、開業前人件費や運転資金まで含めた開業総額はホテル開業費用の内訳と総額|20・50・100室の試算表で扱っています。ここでは「建物とその中身」にいくらかかるかに絞って、計算の過程をすべて見せます。

ホテル建設費の計算式:3つの数字で総額が決まる

建設費の見積もりを受け取る前に、施主側で概算を出せるようにしておくと、見積書の妥当性を自分で判断できます。使う式は次のとおりです。

ステップ計算式50室の計算例
①客室専有面積(坪)客室面積(㎡)÷3.305818㎡÷3.3058=約5.4坪
②1室あたり延床面積①÷客室面積比率5.4坪÷54%=約10坪
③延床面積②×客室数10坪×50室=500坪
④本体工事費③×坪単価500坪×150万円=7億5,000万円
⑤建設関連総額④×(1+設計監理率+予備費率)+付帯工事+FF&E7.5億×1.12+2,500万+6,500万=9億3,000万円

ここで効いてくるのが客室面積比率(延床面積に占める客室部分の割合。レンタブル比とも呼ばれます)です。フロント・ロビー・廊下・階段・エレベーターホール・リネン庫・機械室などは客室数に比例して増えないため、小規模ホテルほど比率が下がり、1室あたりの延床面積が大きくなります。

規模客室面積比率の目安1室あたり延床(客室18㎡)延床面積
20室50%前後約11坪220坪
50室54%前後約10坪500坪
100室57%前後約9.5坪950坪

大浴場やレストランを持つ業態では比率がさらに下がり、40%台になることも珍しくありません。設計事務所から基本計画が出てきたら、まず「延床面積÷客室数」を計算してください。宿泊特化型で1室12坪を超えていれば、共用部が膨らんでいるサインです。

本体工事費の内訳:7工種の構成比と金額

建設会社の見積書は、本体工事を工種ごとに分けて記載します。宿泊特化型ホテル(S造またはRC造、地上6〜10階程度、標準仕様)の構成比の目安は次のとおりです。

工種主な中身構成比の目安ホテル特有のポイント
共通仮設・現場経費・一般管理費仮囲い、足場、現場事務所、現場監督の人件費、会社経費14%工期が延びるほど増える
躯体工事杭・基礎、鉄骨またはRC躯体23%地盤と階数でほぼ決まり、削りにくい
仕上げ工事外装、内装、客室造作、ユニットバス、建具30%グレード差が最も出る。客室数×仕様で効く
電気設備受変電、照明、コンセント、弱電・LAN、火災報知10%全室Wi-Fi・カードキー配線を含む
空調換気設備個別空調、換気、排煙9%客室ごとの個別空調が前提
給排水衛生設備給水、給湯、排水、ガス10%全室に浴室があるため事務所ビルより比率が高い
昇降機設備エレベーター本体と据付4%小規模ほど比率が上がる

数字で見ると、仕上げ+設備(電気・空調・衛生・昇降機)で全体の6割強を占めます。躯体は構造計算と地盤で決まるため施主が動かせる余地は小さく、コスト調整のレバーは仕上げと設備の仕様に集中します。逆にいえば、仕上げと設備の仕様を決めないまま「坪単価いくらでできますか」と聞いても、意味のある答えは返ってきません。

【試算表】20室・50室・100室の本体工事費の工種別内訳

坪単価150万円(地方都市の宿泊特化型・標準仕様を想定)で、上記の構成比を当てはめた金額です。

工種20室(220坪)50室(500坪)100室(950坪)
共通仮設・経費(14%)4,620万円1億500万円1億9,950万円
躯体(23%)7,590万円1億7,250万円3億2,775万円
仕上げ(30%)9,900万円2億2,500万円4億2,750万円
電気設備(10%)3,300万円7,500万円1億4,250万円
空調換気(9%)2,970万円6,750万円1億2,825万円
給排水衛生(10%)3,300万円7,500万円1億4,250万円
昇降機(4%)1,320万円3,000万円5,700万円
本体工事費 計3億3,000万円7億5,000万円14億2,500万円
1室あたり本体工事費1,650万円1,500万円1,425万円

20室の昇降機1,320万円は、実際にはエレベーター1基の据付費とほぼ同水準で、構成比4%では足りないケースもあります。小規模ほど昇降機と共通仮設の比率が上がるため、20室規模の見積書で昇降機が5〜6%、仮設・経費が15〜16%になっていても、それだけで割高とは判断できません。

【試算表】設計・付帯・FF&E・予備費を加えた建設関連総額

本体工事費に、設計・監理費、付帯工事費、FF&E、予備費を加えたものが「建設関連総額」です。土地代、開業前人件費、システム、運転資金は含みません。

費目算定の考え方20室50室100室
本体工事費延床×坪単価150万円3億3,000万円7億5,000万円14億2,500万円
設計・監理費本体の8%/7%/6%2,640万円5,250万円8,550万円
付帯工事費外構・地盤改良・引込・解体1,500万円2,500万円4,000万円
FF&E1室120万/110万/100万円+共用部3,000万円6,500万円1億1,500万円
予備費本体の5%1,650万円3,750万円7,125万円
建設関連総額約4億1,800万円約9億3,000万円約17億3,700万円
1室あたり約2,090万円約1,860万円約1,740万円
本体工事費の占める割合79%81%82%

読み方のポイントは3つです。

  • 本体工事費は建設関連総額の約8割:建設会社の見積書(本体工事)に1.25倍を掛けると、設計・付帯・FF&E・予備費まで含めた概算になります。開業前人件費や運転資金まで含めた開業総額は、さらにその1.1〜1.15倍です。
  • 20室は100室より1室あたり約350万円高い:客室面積比率が低いことに加え、設計費と付帯工事の固定的な部分を少ない客室で割るためです。
  • FF&Eは本体工事とは別発注が多い:見積書に入っていないことを前提に、施主側で予算を確保しておく必要があります。

各費目の積算根拠

設計・監理費は、国土交通省の業務報酬基準(令和6年国土交通省告示第8号)が算定の考え方を示しています。延床面積が小さいほど工事費に対する比率は高くなり、宿泊特化型の新築では本体工事費の6〜8%に収まることが多い水準です。構造設計・設備設計を別事務所に外注する場合や、デザイン監修を別に入れる場合は上乗せになります。

付帯工事費は敷地条件で最もぶれる費目です。既存建物の解体、軟弱地盤の地盤改良、上下水道やガスの引込距離によっては、ここだけで5,000万円を超えることがあります。地盤調査は設計契約の直後に実施し、結果が出るまでは付帯工事費を確定させないでください。

FF&Eは、ベッドとマットレスで1室20万〜40万円、テレビ・冷蔵庫・空気清浄機などの家電で15万〜25万円、デスク・チェア・照明・カーテンで20万〜30万円が目安です。これにロビー・朝食会場の共用部家具600万〜1,500万円を加えています。

予備費は本体の5%を最低ラインとしました。ただし、基本設計の段階(仕様が固まっていない段階)で資金計画を組むなら7〜10%を見ておくのが安全です。日本建設業連合会の資料では、建設資材物価は2021年6月からの5年間で建築部門が約36%上昇しており、見積から契約までの数ヶ月で単価が動くことは十分にあり得ます。

坪単価が変わると総額はいくら動くか

坪単価150万円は、地方都市で仕様を標準に抑えたケースです。建築着工統計の工事費予定額から算出される全国平均は、これを大きく上回る水準で推移しています。都市部や鉄骨造で見積を取る場合は、180万〜220万円のケースで資金計画を検算しておくべきです。50室(延床500坪)で比較します。

坪単価本体工事費建設関連総額1室あたり基準との差
120万円6億円約7億6,200万円約1,520万円−1億6,800万円
150万円(基準)7億5,000万円約9億3,000万円約1,860万円—
180万円9億円約10億9,800万円約2,200万円+1億6,800万円
220万円11億円約13億2,200万円約2,640万円+3億9,200万円

坪単価が30万円動くと、50室の建設関連総額は約1.7億円動きます。1室あたりに直すと約340万円です。

客室面積が1㎡増えると総額は約5%増える

坪単価以上に施主が自分で決められるのが客室面積です。同じ50室・坪単価150万円で、客室面積だけを変えた試算です(客室面積比率54%、FF&E・付帯工事は据え置き)。

客室面積延床面積本体工事費建設関連総額1室あたり
18㎡(シングル・コンパクトダブル)500坪7億5,000万円約9億3,000万円約1,860万円
22㎡(ダブル・ツイン)616坪9億2,400万円約11億2,500万円約2,250万円
26㎡(ゆとりあるツイン)728坪10億9,200万円約13億1,300万円約2,630万円

18㎡から22㎡へ4㎡広げると、総額は約21%、金額にして約1.9億円増えます。客室面積1㎡あたり総額の約5%と覚えておくと、設計打ち合わせで「もう少し広く」という議論が出たときに即座に金額換算できます。

もちろん、広い客室はADR(平均客室単価)で回収できる可能性があります。判断の基準は「広げたぶんのADR上乗せが、周辺競合の実績から見て取れるか」です。私は月末に支援先のホテルへ2泊してRMレビューをしますが、そのときも必ず競合の同面積帯の客室がいくらで売れているかを確認します。毎朝の競合料金チェックで、面積帯ごとの価格差を記録しておくと、この判断の材料になります。

建設費の増加を「必要RevPAR」に換算する

建設費の議論を経営判断につなげるには、増えた金額を毎日の売上目標に換算するのが一番伝わります。前提は、借入比率75%、金利2.5%・20年元利均等返済(返済係数 年6.36%)、返済余力の目安DSCR1.3、GOP率40%、客室売上比率95%です。

計算ステップ1室あたり建設費が100万円増えた場合(50室)
総額の増加100万円×50室=5,000万円
借入の増加(75%)3,750万円
年間返済の増加(×6.36%)約239万円
必要GOPの増加(×1.3)約310万円
必要売上の増加(÷GOP率40%)約775万円
必要RevPARの増加(×95%÷50室÷365日)約400円

実績として、この換算表を施主と設計者が同席する打ち合わせで見せると、議論の質が変わります。「1室あたり100万円の仕様アップ=毎日RevPAR400円の上乗せ」と言い換えると、仕様を上げるべきかどうかを、営業側の数字で判断できるようになるからです。客室面積を18㎡から22㎡に広げる案(1室あたり約390万円増)なら、必要RevPARは約1,560円上がります。稼働率75%で割り戻すとADRで約2,100円の上乗せが必要です。返済から必要RevPARを逆算する全体の手順はホテル・旅館の損益分岐点と採算稼働率もあわせて確認してください。

建設会社の見積書をチェックする7手順

見積書が届いたら、総額を見る前に次の順番で確認します。どれも施主側で30分〜1時間あれば確認できる項目です。

  1. 延床面積÷客室数を計算する:宿泊特化型で1室10〜11坪が目安。12坪を超えるなら共用部の面積配分を設計者に確認する。
  2. 本体工事費÷延床面積で坪単価を出す:見積書の「坪単価」表記は外構や設計費を含む・含まないが会社ごとに違うため、自分で本体工事費だけを割り直す。
  3. 工種別の構成比を並べる:上の7工種の目安と比べ、5ポイント以上ずれている工種を抜き出す。特に共通仮設・経費が18%を超えていれば内訳を求める。
  4. 「別途工事」「施主支給」の欄を読む:FF&E、カーテン、サイン、テレビ、Wi-Fi機器、厨房機器が別途になっていないかを確認し、別途分を自分の予算表に移す。
  5. 付帯工事の前提条件を確認する:地盤改良が「調査後別途」、引込工事が「概算」になっていれば、確定額ではないものとして予備費を厚くする。
  6. 物価変動条項と見積有効期限を確認する:資材価格の変動を請負金額に反映できる条項(いわゆるスライド条項)の有無と、見積の有効期限を確認する。着工が半年ずれると単価が変わる前提で考える。
  7. 増額分を必要RevPARに換算する:想定より上振れした金額を前章の換算表に当てはめ、周辺競合のADR・稼働率で回収できるかを判定する。

複数社から相見積を取る場合は、各社の見積を同じ7工種に組み替えてから比べてください。総額だけを比べると、別途工事の範囲が違う見積を同列に扱ってしまいます。まずダッシュボードを開いて数字を並べる、というのは運営でも建設でも同じです。

建設費を抑える打ち手と効果の目安

見積が予算を超えたときの調整は、効果の大きい順に「面積」→「仕様」→「発注方法」の順で検討します。下表の削減率は、本体工事費に対するおおよその目安です。

打ち手効果の目安ADR・運営への影響
客室面積を1㎡縮小総額の約5%競合比で狭くなりすぎるとADRが下がる
客室タイプを2〜3種類に絞る仕上げ・FF&Eで数%同一仕様の量産で施工も早くなる。販売上は差別化が減る
ロビー・共用部の面積を絞る延床面積で数%セルフチェックイン導入とセットで検討
バックヤードの仕上げグレードを下げる仕上げ工事の一部ゲストの目に触れないため影響は小さい
ユニットバスなど既製品の標準化衛生・仕上げの一部工期短縮にもつながる
VE提案(同等機能で安価な仕様への変更)を建設会社に求める案件により数%採用前に耐久性・修繕費への影響を確認

反対に、削るべきでないのは遮音(S造の客室間の壁・床)と空調・給湯の能力です。ここを削ると、開業後にレビューの低評価として返ってきて、ADRで取り戻すのに建設費の削減額以上の時間がかかります。省エネ設備やバリアフリー対応には補助金が使える場合があるため、ホテル・旅館向け補助金12選で対象を確認してから仕様を決めると、自己資金の負担を抑えられます。融資の申込資料に建設費の内訳をどう載せるかはホテル事業計画書の書き方を参考にしてください。

まとめ:建設費は「延床面積」から自分で検算する

  • 建設費は「客室数×客室面積÷客室面積比率×坪単価」で概算できる。宿泊特化型の1室あたり延床は10〜11坪が目安
  • 本体工事費の6割強は仕上げと設備。コスト調整のレバーはここに集中する
  • 坪単価150万円の標準ケースで、建設関連総額は20室約4.2億円、50室約9.3億円、100室約17.4億円
  • 本体工事費は建設関連総額の約8割。見積書×1.25倍が設計・FF&E・予備費込みの概算になる
  • 客室面積1㎡で総額約5%、1室あたり100万円の増額で必要RevPARは約400円上がる

建設費の数字は、営業の数字に換算した瞬間に判断できるようになります。見積書が届いたら、まず延床面積÷客室数と工種別の構成比を出し、増額分を必要RevPARに置き換えてから設計者と話してください。数字を見ずに仕様を決めると、そのツケは開業後20年の返済に乗ってきます。